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1.風発:よくわかる自然エネルギー(6)
                       飯田哲也(ISEP所長)

・自然エネルギーの熱利用

 自然エネルギーの普及では、注目を集める太陽光発電や風力発電などの電力
分野のほかに、熱利用の分野が重要となる。太陽熱温水、木くずなどのバイオ
マス利用、地中熱や温泉熱利用などが代表例だ。
 固定価格制などの政策で飛躍的な普及を遂げつつある自然エネルギー電力に
比べると、まだ決め手となる政策に乏しいが、これから大きな可能性があるた
め「眠れる巨人」と呼ばれている。
 熱利用とは具体的には暖房や給湯を指す。これらは40~60度程度の比較
的低温で、家庭などでもっとも割合が多い需要だ。本来、暖房や給湯は、廃熱
や太陽熱温水などの「質の低いエネルギー」で賄うことができるが、現実には、
ほとんどが電気や化石燃料(ガスや石油)などの「質の高いエネルギー」で賄
っている。ここにエコロジー的なミスマッチがあった。
 バイオマスでは北欧のバイオマスが代表的な成功例だ。スウェーデンやフィ
ンランドでは木くずを使った地域熱供給、デンマークでは畜産からのバイオガ
スを使った地域熱供給で、化石燃料を大幅に代替してきた。さらに近年では、
取扱や運搬に便利な木質ペレットを使ったボイラーやストーブが急速に普及し
ている。
 太陽熱利用では、ドイツやオーストリアでの取り組みが先行してきたが、バ
ルセロナで1998年に導入された導入義務付け(ソーラーオブリゲーション)
が、2006年には国の法律となって、一気に普及を加速した。これを追って、
ドイツが2008年には「自然エネルギー熱利用義務付け法」を導入して、後
を追っている。
 日本で暖房・給湯といえば、未だに電気・ガス・灯油以外の選択肢が事実上
ない状況だ。かつて1980年代に石油ショックを受けて、太陽熱温水器が一
気に普及した時期があった。しかしその後、原油価格の低落とともに、政策的
な支援のなく市場は低迷した。押売事業者が主体のビジネスモデルだったこと
も災いして、消費者トラブルも発生し、今日に至るまで低迷している。熱政策
の再構築から始めるしかない。

・自然エネルギーと輸送燃料

 自然エネルギーの普及分野の第三の領域は、輸送燃料だ。とくに自動車燃料
がもっとも重要だが、船舶・飛行機の燃料もある。
 自動車燃料については、水素や燃料電池などさまざまな代替燃料が期待され
試みられてきたが、ここにきてバイオ燃料と電気自動車がこの数年で一気に主
役に躍り出た。
 バイオ燃料は、ブラジルのサトウキビに代表されるバイオエタノールとドイ
ツなどで主流のバイオディーゼルなどがある。昨年、バイオエタノールは世界
全体で約7500万キロリットル、バイオディーゼルが約1700万キロリッ
トル生産された。全世界でみると、ガソリンのおよそ5%を代替したことにな
るが、ブラジルでは50%以上、アメリカでも約10%がバイオ燃料で代替さ
れている。
 ただし、バイオ燃料にはさまざまな課題もある。まず食糧との競合、第二に
森林の縮小、第三に一部のバイオ燃料はむしろ二酸化炭素を増やすおそれある
点だ。そのため、「持続可能なバイオ燃料基準」を設けて、そうした問題の少な
いバイオ燃料を認証・選別する取り組みも始まっている。また、藻類やセルロ
ースなど新しい技術でバイオ燃料を生み出す努力も行われているが、まだ実用
化に時間を要する。ディーゼルが主体の船舶やすでにバイオ燃料で試験飛行を
実施している航空機燃料も考えると、今後もバイオ燃料の重要性は増してゆく
と思われる。
 電気自動車自体は自然エネルギー源ではないが、ガソリン自動車よりも数倍
程度効率が高く、たとえ石炭火力からの電気であっても、脱石油と二酸化炭素
削減には効果的だ。さらにその電気を自然エネルギーで賄えれば、事実上、二
酸化炭素をまったく排出しない自動車となる。また電気自動車は、スマートグ
リッドと組み合わせた利用も考えられており、将来のエネルギー社会では、主
役となる可能性を秘めている。
 日本は、バイオ燃料の普及やバイオ燃料自動車では世界に出遅れたが、自動
車各社の電気自動車に掛ける意気込みは大きい。10年後、自動車とその燃料
はどうなっているか、激しい変革と厳しい国際競争は、始まったばかりだ。

・自然エネルギーと地域づくり

 自然エネルギーは、地域づくりに大きな貢献をする可能性を秘めている。
 第1に、自然エネルギーの建設と運転が、地域経済にプラスをもたらす。小
さな効果と思いがちだが、そうでもない。一例を挙げると、秋田県で風力発電
を1000本建設する構想がある。仮にこれが完成すると、その電力の売上げ
は、昨年の秋田県の米の出荷額(約800億円)に匹敵するほどだ。
 第2に、現在、ほとんどを地域外から買っている電気や灯油などで流出して
いる地域の資金が地域に留まる。その金額も、例えば人口1万人で年間数十億
円に達し、けっして少なくはない。その地域に留まる資金が、地域に仕事や雇
用を増やすことに貢献する。
 こうしたことから、総務省が昨年度の緊急経済対策の一環で、自然エネルギ
ーを軸とする「緑の分権改革」を立ち上げて、全国の地方自治体で取り組みが
始まっている。
 ただし地域には、自然エネルギー以外のさまざまな「資源」が不足している。
とくに、そうした自然エネルギー事業を立ち上げる人財や資金が欠けている。
じつは、地域には十分すぎるほど資金がある。たとえば青森県の地域金融だけ
で2兆円規模の資金が、貸し出しに回らず、地域外や海外の債権、もしくは国
債に回されており、地域に投資されないことが課題だ。
 たとえば青森県には200基近い風力発電があるが、地域資本のものはわず
かに3本しかない。それ以外は中央資本の風車であるため、せっかくの地域エ
ネルギー事業の利益が、地域外に流出することになる。
 とはいえ、地方自治体や三セクの事業は、非効率性や無責任が心配される。
そこで、デンマークで「自然エネルギー100%アイランド」を実現した「地
域環境エネルギー事務所」という社会モデルが注目されている。行政と地域団
体と住民が協力して設立する地域の自然エネルギーを事業化・社会化する「新
しい公共」のモデルとも言える。「緑の分権改革」が目指す一つの社会モデル
でもある。

「聖教新聞」2010年9月6日、10月4日号、10月18日号掲載

                       飯田哲也(ISEP所長)
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